訪問リハビリテーションサービスとは?利用法は?選び方は?

訪問リハビリテーョン

訪問リハビリテーションサービスとは?

病気や障害などがあり、通院したり外出したりすることが困難な人の自宅や生活している場所に専門のリハビリテーションスタッフが訪問し、住み慣れた地域、家でできる限り自立した生活を送ることができるようにその人に必要なリハビリテーション訓練を行うサービスです。

訪問リハビリテーションサービスを受けることができる人は?

要介護認定を受けて要支援1.2、要介護1~5と判定されて、かかりつけの主治医が訪問リハビリテーションサービスの利用が必要であると認められた人が対象です。要介護認定を受けた人は主治医に訪問リハビリテーションサービスを受けたいということを伝えましょう。

・ 自宅内を歩くのがだんだん困難な人
・ 後遺症などで家事や料理がなかなか出来ない人
・ 趣味をもって生活を楽しみたい人
・ 自宅での運動方法を教えて欲しい人
・ 福祉用具の使い方が分からない人
・ 道具の工夫や住宅の工夫をしたい人
・ 散歩や買い物に歩いて出たい人
・ 介助方法が分からない家族の人がいる
・ 誤嚥性肺炎を繰り返す人
・ 上手に食事を飲み込めない人
・ 食事が上手に取れないことによって食が細くなってきた人
・ よだれが出るようになった人
・ 言葉がはっきりしゃべることが出来ない人

訪問リハビリテーションのサービス内容は?

高齢者の自宅の環境に合わせて、歩行訓練や生活動作の訓練、筋力強化や関節可動域訓練などの体の動きをよくする基礎訓練を行います。

また、高齢者の家族に対しては色々な介助方法を指導したり、介護のために住みやすい住宅に改善するためのアドバイスもします(手すり、車椅子、食具、コミュニケーション機器など)。

療法士が自宅を訪問して行う機能訓練ということで筋肉トレーニングや歩行訓練を連想する人は多いのですが、高齢者が自宅で生活していくために必要なる力を維持したり、向上させるためには単に機能訓練だけが効果的なのではなく、現在の能力を普段の生活をできるだけ続けることによって持続させることが重要になります。

利用者それぞれ個別性が高いのでプログラムが個人で違うのですが、利用する人や家族が、こんなことができるようになりたい、こんな生活を送りたい、こんなことが楽にできるようになりたいという具体的な要望があると、それに出来るだけ応じた内容のプログラムになります。

入浴や更衣が自分でしたい、家事がしたい、散歩や趣味がしたい、上手に食べられるようになりたいというようなりたいなど要望も様々です。

訪問リハビリテーションの利用金額は?

利用金額は自己負担割合、地域、利用時間などによって異なってきますので、詳しくは訪問リハビリテーションサービスを行う事業所などにお尋ねください。

介護保険を利用する場合

リハビリテーションの資格を持つ専門家に自宅を訪問してもらってサービスを受ける場合、医療保険を利用することも可能ですが、要介護認定を受けた場合、介護保険制度しか利用できません。

介護保険による訪問リハビリテーションサービスを受けるには、要介護認定を受けていることと、医療保険でリハビリテーションサービスを受けていないという条件の両方を満たしておく必要があります。

要支援の方(介護予防訪問リハビリテーション費)

基本料金として1回20分の利用で介護保険適応なしの金額は約3,000円です。利用者負担が1割の人は約300円、2割の人は約600円、40分利用した人はその倍の金額です。

それに加算料金として短期集中リハビリテーションを40分利用した場合介護保険適応なしの金額は約2,000円、自己負担割合が1割の人は約200円、2割の人は約400円です。

短期集中リハビリテーションとは病院から退院、退所した日から3ヶ月以内に週2回以上利用するリハビリサービスのことです。

要介護の方(訪問リハビリテーション費)

基本料金は1回20分の利用で利用料は約3,000円、自己負担割合が1割の人は約300円、2割の人は約600円、40分利用の場合は単純にその2倍の金額です。

退院、退所日から1ヶ月以内に週2回以上1回40分利用する短期集中リハビリテーションは利用金額が約3,500円、1割負担の人は約350円、2割負担の人は約700円で、退院から3ヶ月以内で週2日以上、1回40分以上利用する場合の利用額は約2,000円、1割負担の人は約200円で、2割負担の人は約400円です。

なお、リハビリテーションの利用は1回20分の利用を基本としますが、1週間で6回(120分)の利用までが上限でそれ以上の利用はできないので注意しましょう。

訪問リハビリテーションを利用するまでの流れ

1.担当のケアマネージャーさんか主治医に相談しましょう。

2.訪問リハビリテーションサービスは介護保険のほかに医療保険でも受ける事が出来ます。要介護認定を受けていない人は医療保険を利用することになりますが、要介護認定を受けている人は介護保険での利用が可能です。要介護認定を受けている人は介護保険を優先して適応させます。

3.担当のケアマネージャーや主治医から訪問リハビリテーションの利用の依頼が出たら、主治医に訪問リハビリテーションの指示書作成してもらい、リハビリテーションの事業所に提出します。

主治医がいる病院で訪問リハビリテーションサービスを受ける場合はその病院の指示に従い以後の受診を受けましょう。

主治医と訪問リハビリテーションサービスの機関が別の場合は、3ヶ月に一度は主治医の受診を受けて診療情報提供書を作成してもらう必要があります。医療保険を利用する場合は、1ヵ月に1回の主治医の受診が必要です。

訪問リハビリテーションサービスのメリット・デメリット

訪問リハビリテーションサービスのメリットは、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士など各分野の高度な専門知識をもつ専門家が自宅を訪問してくれて、その一人の高齢者だけのためのプログラムを個別対応で行ってくれるという点です。

リハビリテーションは通所介護や通所のリハビリテーションの施設でも受ける事が出来ますが、一人だけに対応するサービスというのは贅沢なものです。

また、自宅がリハビリの場ですので、利用者はリラックスした雰囲気の中訓練ができますし、自分がいつも使っているベッドや椅子、机、トイレ、階段、お風呂などの実際の生活の場での訓練が出来ることはありがたいことです。また、家族も実際の道具や場所を使って介助の方法をアドバイスしてもらえたりするので分かり易いです。

デメリットは、通所介護や通所リハビリテーションといった施設に通ってもリハビリを受ける事が出来ますが、このような施設にはリハビリに必要なリハビリ機器が揃っているおり、また通所することによって少しでも外に出て社会と接するチャンスを自宅でのリハビリではなかなか得られない点にあります。

リハビリしにいっているので社会性など関係ないと思われますが、外に出るということはそれだけ普段家では受けることのできない刺激や楽しみがあるのです。

このようなメリット・デメリットを充分理解して上手に訪問リハビリテーションを利用すると良いでしょう。

訪問リハビリテーションサービスを選ぶコツ

訪問リハビリテーションの趣旨は、体に障害のある人が出来るだけ自立して一人で生活できるように生活に必要な機能を訓練して、運動能力を維持し、向上させることです。

その為には、作業療法士や理学療法士、看護師、医師、ケアマネージャーなどのチームワークが重要になります。

チームワークが取れていて、スタッフ同士の協力があり、雰囲気もよく、カンファレンスを何度も行って、利用者一人一人の機能回復のために尽力を尽くそうというスタッフ全員の気持ちが大切です。

丁寧なリハビリによって思わぬ成果が出て利用者さんが元気に生活を送れるようになったという報告もあるほど、地道な努力が必要となります。良いリハビリテーションサービスとは何かと考えると、利用者が自立するということが重要なのですから、何でもかんでも先回りして身の回りのことをしてしまう介護ではなく、出来るだけ、自分で動こう、働こうという気持ちを引き出してくれる訪問リハビリテーションや、スタッフが利用者それぞれの嗜好や趣味などをよく汲み取ってリハビリをより楽しいものにしてくれるようなチーム出会えるというのが最高です。

しかし、訪問リハビリテーションサービスも人員不足も深刻でなかなか一人一人の要望に応えることが出来ないという現状があります。

どの訪問リハビリテーションサービスを利用するかという選択をするのは非常に難しいのですが、近隣の人の口コミ情報やケアマネージャーなどの情報を頼りにするのが無難です。

インターネットで訪問リハビリテーションサービスを行う事業者の検索は出来ても実際のことはよく分かりません。

もしかかりつけの病院でリハビリテーションサービスを行っているならば、そういったところで情報を得るのもいいですし、その医療機関が訪問リハビリテーションサービスを行っている場合も多くあります。顔なじみのスタッフが家を訪問してくれるようなことも可能な場合があります。

訪問リハビリテーションサービスのスタッフと相性が悪かったりした場合は、直接その人に言わなくても、担当のケアマネージャーなどに相談してみるとよいでしょう。

訪問リハビリテーションの問題点

訪問リハビリテーションの利用者は約7万人で介護保険サービスのうち居宅サービス全体の3パーセント弱で利用率は最下位というのが現状です。

リハビリを必要としている人はいるのに訪問リハビリテーションサービスを利用している人が伸びないというのには、訪問リハビリテーションサービスを行う事業者の不足から、需要があっても供給が全く足りていないという現状があります。

あるデータでは、リハビリテーションをケアプランに組み込みたくても組み込むことが出来ないという人が全体の75パーセントもいます。問題なのは、リハビリを専門とする人に中にも訪問リハビリテーションサービスの必要性が理解されていないということです。

特に整形外科医などの医療関係者でも回復期を過ぎたリハビリは根本的にムダであると考えている人は少なくないのです。

また、訪問リハビリサービスを行う事業者は病院が診療所を併設していなければならないという法律があります。

東日本大震災の被災地特例は別ですが、リハビリを行う専門家の他にリハビリに理解のある医師まで必要となると採算がなかなか合わないので事業所は増えなくなります。

幸い寝たきりでなくて、リハビリテーションを受けることによって回復の可能性が高いという人でもリハビリのために通院、通所が困難でリハビリを断念するという人も多いのです。また、幸運にも訪問リハビリテーションサービスを受ける事が出来ても利用の日数制限がありますので思ったようにリハビリできないということがあります。

訪問看護サービスとして看護師が行うリハビリテーションにも限度があります。看護師が行うのはあくまで看護や介助が主体であって、リハビリサービスはあっても特に高い専門性をもった看護師は実際には少ないので、高度なリハビリは受ける事が出来ませんし、理学療法士や作業療法士でも人によってリハビリテーションの質に差があるという指摘もあります。

しかし、熱心にリハビリを行った結果、見違えるように機能が回復したという実例も多く挙げられているので、訪問リハビリテーションサービスを受けたいという人誰もが、適性な利用料でサービスを受ける事が出来るように体制を整える必要があります。

リハビリすることによって回復したであろう人が、みすみす寝たきりになるような社会にならないように見守る必要があります。

介護保険制度のサービス不足

超高齢化社会を迎える日本では、年々介護保険サービスの給付金の上限が下がってきています。

要介護認定を受けていても、高齢者は日常生活の介助が最重要であって、在宅のリハビリテーションにはで給付金を回すことが出来ないという人がほとんどです。

日常生活ができないのにリハビリをするのか、日常生活が出来ないからリハビリをするのかという議論になりますが、ほとんどの人は今日の生活が大切なので長期展望の必要なリハビリテーションまで手が回らないのです。

訪問リハビリテーションサービスの優先順位が下がってくると介護事業所も増えていかない原因になっています。

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